導入フローと価格

(1)資料請求
興味をお持ちになったら、お問合せページより資料請求を行ってください。詳しい資料をお送りいたします。紙媒体でお送りする必要がない場合には、迅速にEメール等でPDFデータをお送りいたします。

(2)価格と導入プロセスの相談
WEBサイトや資料についてのご質問については、補足的にご説明を差し上げます。また、導入規模によってはボリュームディスカウント価格についてもご相談いたします。

(3)組織内での導入決定支援
資料は、組織内での導入決定までに使えるようにも工夫されています。（導入効果・既存の研修サービスとの比較など）

(4)お申し込み
導入が決まったら、「申込書」に必要事項を記入し、捺印の上でお申し込み下さい。学習開始月の前月15日までに申込書をご提出いただくことになります。お申し込み時点で、学習スケジュール（予定）を決める必要もございます。（尚、お申し込みに伴って、弊社より請求書を発行させていただきます。お申し込み翌月末までにお支払いをいただくことになります。）

(5)受講準備－受講環境の確認
・職場内のインターネット接続状況
・クライアント端末（PC ）の整備状況
・自宅等で受けることを許可するか？
・受講者名簿の作成
・受講者名簿の提出（データ）
・受講者のシステム登録
・受講者への通達文言を提出

(6)受講準備－受講告知・通達等
5で提出したデータに基づき、マナボウズ事務局で自動的に「通達文・ID・パスワード・受講マニュアル」が印刷された帳票を作成いたします。ご担当者は、この帳票を受講者にそれぞれ配布するだけで、通達～利用説明まで全てが済みます。
最も手間のかかる「通達・説明」の部分をワンストップで行える、画期的なサービスと自負しております。

(7)受講状況の中間レポート
受講月の15日をメドに、その時点での受講状況を取りまとめてご担当者様に報告いたします。受講されていない方には、このレポートをもとに受講を促すことになります。

(8)受講期間終了後の最終レポート
受講期間の終了後、１週間程度で最終的な受講状況および受講結果のレポートをご送付いたします。
また、全社員が受講し合格点に達した場合は、弊社より受講完了証明書を発行いたします。内外への報告にお使いいただければ幸いです。

「マナボウズ」の料金体系は、安価で単純明快です。
左図のように、学習管理等に必要なシステム利用料が1000円（１人１ヶ月１講座あたり）となります。（尚、殆どの研修は１ヶ月の間に学習を完了できる分量です。）

それ以外に、研修の受講料（教材価格）があります。
受講料は、学習時間1時間～の研修が3000円からとなっており、これは受講期間に関わらず人数分の課金となります。同程度のE-Learning研修の受講料は、システム以外の部分だけでも4000～5000円程度のものが多く、システム料金込みで4000円～という料金は業界でも最も安いレベルになります。

受講料（受講期間１ヶ月）　＝　（教材価格＋1000円）　×　人数

独自システムが要らないとこんなにお得！

Eラーニングの実施には、教材以外にシステムが必要なのをご存知でしょうか？ 大半のEラーニングサービスでは、導入時に社内（組織内）にコンテンツサーバを構築し、学習管理システムをインストールする必要があります。また、サーバ及びシステムのメンテナンスも必要であり、継続的に維持管理コストも発生します。 サービスによって差はありますが、初期投資額は200～1000万円、年間のランニングコストは100～500万円程度にもなる場合が多いと言えます。研修の多くをEラーニングで行う組織であれば、それだけの投資を回収できるだけのメリットがありますが、中小規模の組織では独自システムを持つメリットは大きくありません。 学習管理システムをレンタルするサービスもありますが、研修を行わない時期も利用料がかかり、結果としてコスト面の無駄が多くなります。

マナボウズでは、学習管理システム利用料が1ヶ月1000円とリーズナブルで明確であり、学習期間以外は課金されることはありません。当然、独自にサーバ等を持つ必要もなく、管理コストも発生しません。
必要なときに、必要なだけ。シンプルに、リーズナブルに。それが、マナボウズの学習システムの考え方なのです。

ボリュームディスカウントも！

さらに、当サイトより直接お申し込みいただく場合は、ボリュームディスカウント（受講者数に応じた割引）も実施しております。詳しくは、「お問合せ」コーナーよりお問合せください。

そんなに低価格で大丈夫？

そんなに低価格で大丈夫なの？とお思いの方もいらっしゃるでしょう。 大丈夫なのです。私たちは、教材の設計から制作までを自社で内製化し、販売も直接行っております。よって、間に余計な販売手数料などがかからないため、純粋な運営および制作経費だけをベースにした価格体系で提供することができるのです。